動画広告の種類とは?メリットや活用法、効果測定のポイントをご紹介

ここ数年で市場の拡大を続ける動画広告。何気なく見ているSNSのフィードや、検索エンジン、Webサイトのバナー広告などで目にする機会も増えてきました。新たなインターネットでのPR手段として検討されている方も多いのではないでしょうか。

今回は動画広告の種類やメリット、目的、種類ごとの活用法について解説します。また配信後の反応をみる、効果測定のポイントについてもご紹介します。

1.動画広告とは

動画広告とは、その名の通り文字や静止画を使用した広告ではなく、動画を使用した広告を指します。

いま動画広告が注目される理由

2020年の動画広告の市場規模は、昨年から121.3%増の3,862億円となり、インターネット広告全体の2割を超えています。(電通グループ調べ
今後も継続的な成長が見込まれています。なぜ今動画広告が注目されているのかその理由を3つまとめました。

① 個人デバイスの普及

NTTドコモ モバイル社会研究所の発表によれば、2021年のスマートフォンの所有者は全体の92.8%を占めています。個人単位でモバイルを所有することにより、YouTubeなどの動画サイトやSNSはどこでも誰でも楽しめる媒体となりました。

② 動画サイトやSNS利用者の増加

個人デバイスの普及により、多種多様な動画コンテンツがうまれ、テレビよりも動画配信やSNSでの動画を楽しむ若者が増えました。これに比例し、インターネット広告も静止画より動画の需要が高まっています。

動画サイトついて、Googleは「YouTubeはテレビよりも80%以上、広告の効果がある」という内容のレポートも発表しています。 また「若者へリーチするには、テレビへの広告予算の24%をYouTube広告にシフトすべき」と述べています。

しかしこれは、「YouTubeとテレビの争いではなく、広告主がどこに予算をかけるべきか知るために役立つことである」としています。

③ 動画広告対応のメニューの増加

動画の需要の高まりを受け、SNSなど各種媒体では、動画広告に対応したメニューや機能を充実させています。
企業は以前より容易に動画広告を出稿でき、より目的に合った広告を配信できるようになりました。

2.動画広告の目的・メリット

動画広告の目的

動画広告は、何を目的として広告を出稿するのに適しているのか、3つにまとめました。

① 認知拡大

ブランディングや購入促進の前に、企業をまず知ってもらいたいという認知が目的

② ブランディング

企業や商品に対しより良いイメージを植え付け、自社や商品のファンを増やすという目的

③ 購入促進

商品の購入や契約など広告の基本に沿った目的

動画広告のメリット

インターネット広告の中でも動画広告にはどんな利点があるのでしょう。3つご紹介します。

① 静止広告よりも伝えられる情報量が多い

動画の最大の特徴は文字情報と比べて、短時間でより多くの情報を視覚的に伝えられる点です。
Forrester ResearchのJames McQuivey博士は、「1分間の動画は180万字に相当する情報量を伝えられ、それは3,600ページ分のWebページに匹敵する」と公表しています。

動画の方がユーザーにより早く、多くの情報を伝えられ、目的達成につながりやすいと言えます。

② 情報やイメージがユーザーの印象に残りやすい

静止広告よりインパクトのある動画広告は、文字や写真だけでは伝わりにくい、商品のイメージやブランドストーリーなどを細かに表現しユーザーに伝えることができます。ユーザーの記憶にも残りやすく、企業や商品の認知が高まります。

③ 拡散が期待できる

SNSなどのプラットフォーム(配信先)では、話題性の高いクリエイティブとなれば、ユーザーの手による拡散が見込まれ、高い効果が期待できます。

3.動画広告の種類

動画広告は大きく「インストリーム広告」「アウトストリーム広告」の2つに分類できます。

①インストリーム広告

インストリーム動画広告とは、YouTubeをはじめとする動画コンテンツの中に流される動画広告のことです。動画の再生中に広告が流れるため、映像や音声、文字など様々な形で情報を伝えることができます。

②アウトストリーム広告

Webサイトのバナー広告の箇所や、SNSのフィード、アプリのバナーなど、ユーザーが再生する動画本編とは違う外の枠に配信される動画広告のことを、「アウトストリーム広告」と言います。動画視聴サイトのバナー広告もこちらに該当します。

アウトストリーム広告は主に2つに分けられます。

インリード広告

記事やSNS、アプリのフィードなどコンテンツの途中に流れる動画広告。画面をスクロールするなど、広告が画面に表示されると動画がスタートする仕組みです。

そのためユーザーの目に留まりやすく、静止画の広告より、目を引きやすい利点を持ちます。インバナー広告に比べ、枠が大きいので、より効果的にアプローチできます

インバナー広告

Webサイトやメディアなどのバナー広告枠に自動的に流れる動画広告。
YouTubeなどの動画視聴サイト以外にも配信できるので、普段動画を見ることの少ないユーザーへのアプローチが期待できます。

4.動画広告の活用法と出稿先

動画広告の種類についてわかったところで、どの出稿先で何を目的にして使うと効果的であるか、種類別にまとめました。

①インストリーム広告

インストリーム広告は、視聴しているコンテンツと同じ大きさの画面で表示、配信されるのでインパクトが強く、ユーザーの目を引くのには最適です。そのため、ブランディングに向いています。

インパクトの強い広告を配信すれば、より強い印象を与え、話題性も高まり、認知度の更なる拡大につながるでしょう。配信先としてはYouTubeなどの動画配信サイトがあげられます。

②インリード広告

SNSのフィードやWebコンテンツの間に表示され、ユーザーは無意識に広告を視聴します。最初から見えもらえる利点もあるので、購入促進に向いています。主な配信先はインスタグラムやTwitter、FacebookをはじめとするSNSです。

③インバナー広告

インバナー広告は、表示場所が本篇の枠外のバナー広告であり、また音声が流れないため、ユーザーに不快感を与えずに広告を配信することができます。ですからブランドイメージを根付かせるブランディングに適しています。
また、ユーザーの検索結果に基づいて広告が表示されるため、ターゲットに沿った配信ができ、購入促進にも向いています。配信先は、GoogleやYahoo!の検索エンジンや各Webサイトです。

出稿先として、SNSを選択する場合、ターゲットとなるユーザーの特徴はこちらをご参照ください。

5.動画広告の課金形式

動画広告の反応や効果を知るには、効果測定にかかわる、動画広告の費用となる、課金形式について知っておく必要があります。課金形式は大きく分けると3つあります。

  1. CPV(Cost Per View)… 配信した動画広告が一定時間再生されると課金される形式
  2. CPCV(Cost Per Completed View)… 動画広告が最後まで視聴された時点で課金される形式
  3. CPC(Cost Per Click)… 動画広告が表示(impression)された回数に応じる課金形式

6.効果測定のポイント

動画広告の反応や効果を知るには、先にご紹介した動画広告の目的別に、発生した費用の種類と額を分析するとよいでしょう。

① 認知拡大目的

企業名や商品の認知を獲得したい場合、多くの人に広告を表示させることや、一定秒数の再生がされれば、それだけ認知されたという指標になります。そのため、下記の回数と発生した課金形式を指標とします。

  • 動画の表示回数 
  • 動画の再生回数   → 指標:CPM、CPCV

② ブランディング目的

ブランドの価値を深く理解してもらうには、動画広告をより長く視聴してもらうことが大切です。
指標とするのは下記の項目です。

  • 動画の再生回数
  • 動画の完全再生回数   → 指標:CPV、CPCV

③ 購入促進目的

商品の購入や問合せなど具体的な行動(コンバージョン)を目的とする場合、広告からより多くのアクションをとってもらうことが重要です。それには次の項目を確認します。

  • 広告のクリック数  → 指標:CPC

配信後の効果を測定できるのも動画広告、インターネット広告の利点です。継続的に分析し、必要であれば広告内容の改善や出稿先の変更も図っていきましょう。

7.まとめ

動画広告を配信するには、広告の種類について理解し、広告内容に適した出稿先の選択と、クリエイティブの制作が重要となります。
情報を的確にユーザーに伝えられるような動画広告を作り、継続的な分析をしていきましょう。

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