DX人材とは？職種や役割、育成のポイントを解説

多くの企業が推し進めているDX。中小企業にも求められるDXですが、DX推進のためにはDXを担う人材が必要不可欠です。しかし、実際にDX人材といってもどのような技術や役割を持つ人材を指すのでしょうか？また多くの企業がDX推進を行う中で、DX人材の不足も課題となっています。今回はDX人材とはどういった人材なのか、DX人材をどのように育成するのかについて解説します。

目次

  1. DX人材とは
  2. DX人材の育成
  3. まとめ

1.DX人材とは

DX人材とは、デジタル技術を駆使しビジネスモデルや企業に変革をもたらす人材を指します。
具体的には６つの職種に分類されます。

プロデューサー

DXを推進するための統括リーダー。プロジェクトの企画立案をはじめ、事業化までの全てのプロセスを指揮・管理する役割を担っています。
プロデューサーには、ビジネス・マネジメント力、外部環境把握緑、組織牽引力などのスキルが求められます。

ビジネスデザイナー　

DX実現に向け、企画立案、推進を担う人材。市場の課題やニーズを分析した上で、ビジネスやサービスを提案、事業部門や外部企業と連携し推進を行う役割を担っています。
ビジネスデザイナーには着想力、企画構築力、チームをスムーズに進行させるファシリテーション力などのスキルが求められます。

アーキテクト

DXに必要とされるシステム開発を担う人材。現状のビジネスやIT面での課題をより具体的に分析し、新しいシステム開発を技術面で構築していく役割を担っています。
アーキテクトにはアーキテクチャ設計、標準化と再利用、コンサルティング設計技法、設計技法などのスキルが求められます。

データサイエンティスト/AIエンジニア

DXにおけるデジタル技術やデータ解析を担う人材。デジタル技術（AI・loTなど）の収集・分析を行い、どのようにビジネスに活用していくかDX設計を行う役割を担っています。
データサイエンティスト/AIエンジニアにはビジネス力、データサイエンス力、データエンジニア力などのスキルが求められます。

UX /UIデザイナー

DXに関するシステムでのユーザー向けデザインを担う人材。いかにユーザーが快適にシステムを使用できるか、利便性に優れたデザインを行う役割を担っています。
UX /UIデザイナーには、WEBデザイン技術、WEBビジュアルデザイン技術、WEBサイト設計・構築技術などのスキルが求められます。

エンジニア/プログラマ　

DXにおけるシステムの実装、インフラの構築を担う人材。上記以外のシステムの実装やインフラ構築を行う役割を担っています。
エンジニア/プログラマには、ITスペシャリストやアプリケーションスペシャリストのような高度なプログラミング知識などのスキルが求められます。

このような業種がDX人材とされており、またIT関連の基礎知識やデータサイエンスの知識、プロジェクトマネジメントのスキルなどが必要とされています。それ以外でも「マインドセット」も重要とされており、挑戦意欲、課題発見能力なども求められます。

2.DX人材の育成

現在多くの企業がDX人材を必要としているため、DX人材の確保は難しくなっているのが現状です。DX人材の確保が難しい以上、DX人材を育成するという方法もあります。DX人材育成のポイントは次の３つです。

1.必要なスキルを学べる環境づくり

まずは必要なスキルを学ぶことができる環境づくりが重要です。そして、従業員が意欲的に学べるよう、費用面のサポートや学習環境の整備が必要となってきます。IT関連やデジタル技術について資格取得できる体制や、資格取得でのインセンティブ制度も意欲を高めるポイントとなります。

2.OJTや社外研修の機会の提供

DX推進のためには、座学も重要ですが実践的は研修も重要となってきます。OJTや社外研修などの機会を提供することで、座学で身につけた知識を実践することでき、そこでしか得られない知見やマインドセットを身につけることができます。

3.DX人材に育てる人材の選抜

DX人材の選抜は、技術面よりもリーダーシップやコミュニケーション能力を重視することが重要です。なぜならDX推進のためには、意欲やコミュニケーション能力などのマインドセットが求められるからです。DXに関する知識や技術は後々座学や研修で身につけることができますが、リーダーシップやコミュニケーション能力などは簡単に身につくもではありません。DX人材の選抜はマインドセットを考慮するようにしましょう。

3.まとめ

DX推進にはDX人材の存在がとても重要となります。DXの波に乗り遅れないためにも、いち早くDX人材の育成、確保に取り組む必要があります。また、自社でDX人材を育成することで、既存システムの有効活用や、システムの一貫性が保てるというメリットもあります。DX人材の確保が難しい今、自社の課題を正しく把握し、必要な人材を社内で育成してみてはいかがでしょうか？

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